音声障害診療ガイドライン 2018年版
日本初の音声障害のガイドライン、待望の出来！
| 編 集 |
日本音声言語医学会 ／ 日本喉頭科学会 |
| 定 価 |
3,080円
（2,800円+税） |
| 発行日 |
2018/03/01 |
| ISBN |
978-4-307-37120-9 |
B5判・100頁
音声障害の診療ガイドラインが日本初登場。日本音声言語医学会と日本喉頭科学会の編集により、国内外のエビデンスと専門家の医療実践の知識を結集した、音声障害診療を総合的に理解して身につけるために最適の1冊。前半は、音声障害の分類をはじめ、疫学、検査、診断から治療に至るまで網羅的に解説する。後半は12のClinical Questionを設定し、エビデンスに基づいてそれぞれの課題を詳説していく。
第1章 序論
1 要約
2 作成者
3 資金提供者
4 エビデンスの評価
5 リリース前のレビュー
6 更新の計画
7 利用者
8 推奨ならびに理由説明
9 考えられる利益と害
第2章 音声障害の定義と分類
第3章 音声障害の疫学
第4章 音声障害の検査と診断法
(1) 問診
1 注意事項
2 発症の契機、経過の聴取
3 社会生活習慣、既往歴の聴取
(2) 聴覚心理的評価
1 GRBAS尺度の概要
2 GRBAS尺度による評価
(3) 自覚的評価
1 Voice Handicap Index：VHI
2 Voice-Related Quality of Life:V-RQOL
(4) 内視鏡検査
1 検査目的
2 検査方法
3 観察項目
4 検査の留意点
(5) 空気力学的検査
1 最長発声持続時間（maximum phonation time：MPT）
2 発声時平均呼気流率（mean flow rate：MFR）
3 声域検査、声の強さ測定
4 声門下圧
(6) ボイスプロファイル
1 測定の意義・目的
2 検査方法
3 観察項目
4 検査の問題点および留意点
(7) 音響分析
1 検査目的
2 必要な機器
3 音響分析の方法と評価のポイント
(8) 喉頭筋電図
1 検査目的
2 検査方法
3 観察のポイント
4 検査の問題点および留意点
第5章 音声障害の治療
(1) 薬物療法
1 抗菌薬
2 非ステロイド系消炎薬およびその他の消炎薬
3 副腎皮質ステロイド
4 ボツリヌストキシン（botmlinum toxin :BT）
5 プロトンポンプ阻害薬（proton pump inhibitors：PPI）
6 抗不安薬
(2) 音声治療
1 適応とエビデンス
2 音声治療の分類
3 実施にあたっての留意点
(3) 手術治療
1 目的
2 手術方法
第6章 Clinical Questions（CQ）
CQ1 GRBAS 尺度による音声評価は有用か？
CQ2 自覚的評価VHIとV-RQOL は有用か？
CQ3 喉頭内視鏡検査は有用か？
CQ4 喉頭ストロボスコピーは有用か？
CQ5 音響分析は有用か？
CQ6 空気力学的検査は有用か？
CQ7 筋緊張性発声障害に対する薬物治療の位置づけは？
CQ8 心因性発声障害に対する治療にはどのようなものがあるか？
CQ9 音声障害に副腎皮質ステロイドの使用は推奨されるか？
CQ10 音声治療はどのような音声障害に対して有効か？
CQ11 片側声帯麻痺に対する手術治療の効果は？
CQ12 手術治療後の音声治療は有用か？
索引
音声言語や聴覚は人と人とのコミュニケーションに必須の機能で、人間らしい生活の営みや社会的な活動を円滑にする役割を果たしてきました。音声障害を生じると肉体的、精神的、機能的に影響を来し、生活の質を低下させます。音声障害の原因疾患は多岐にわたり、その診断と治療はますます重要となってきています。
音声障害の診療は、偉大な先達が努力を積まれてきたことで発展し、多くの病態の解明や疾病の治療に貢献してきました。しかしながら、医師や施設によって治療法は様々であり、エビデンスに基づいた診療ガイドラインの作成が望まれてきました。米国では、2009年に初めて嗄声の診療ガイドラインがAmerican Academy of Otolaryngology Head and Neck Surgeryから出版されました。本邦でも、音声障害に対する標準的な診療を示し、音声障害にお困りの患者さんの治療に役立つように、このたび「音声障害診療ガイドライン」を上梓する運びとなりました。
本ガイドラインでは、まず音声障害の定義と分類、疫学について述べ、音声障害を生じる疾患の分類は American Speech-Language-Hearing Association（ASHA）分類に準じて、本邦の現状に合わせて修正して用いました。次に、多くの施設で行われている検査と診断法を中心に記載しました。治療やリハビリテーションについては様々な方法がありますので、主なものに絞って掲載しました。
2014年、日本音声言語医学会音声情報委員会に「音声障害診療ガイドライン」作成ワーキンググループを作り、その後はガイドライン委員会として活動していただきました。また、日本喉頭科学会にも丹生健一前理事長のご協力により2016年から参加していただき、より良いものに作り上げていただきました。この診療ガイドラインは委員の皆様の膨大な時間を費やした努力の結晶です。さらに、発刊に際しては、日本耳鼻咽喉科学会理事会および学術委員会にご評価いただきました。改めて御礼を申し上げます。
最後に、梅野博仁委員長をはじめとしてガイドライン作成に参加された委員の皆様の熱意と努力に対して深甚なる敬意と謝意を表するとともに、音声障害を取り扱う医療従事者にとって本ガイドラインが診療の充実に貢献することを祈っています。
2018年3月
日本音声言語医学会理事長
大森 孝一
